今回は、いろいろと日本が詰みはじめて若者崖っぷちに追い込まれている件についてです。
日本の危機的状況をもっと若者は知ったほうが良い
現在、日本はかなり経済的に危機的状況です。
これはマスメディアは隠しているので、情報があまり若者に届かないので
全く今の現状を知らない若者が多くいることが非常に問題だと思います。
今回は、日本がなぜ危機的状況なのかをピックアップしたのでご覧ください。
サラリーマンの手取りが年々減少している!?
サラリーマンの手取りが年々減少していることはご存知ですか?
給料だけを見ると、増えているように言われていますが、社会保障費や税金などが
どんどん高くなっているので、実質的にサラリーマンの手取りが少なくなっています。
2011年:年収300万円-19万円=手取り281万円
2017年:年収300万円-39万円=手取り261万円
2011年:年収500万円-66万円=手取り434万円
2017年:年収500万円-92万円=手取り408万円
また、世帯年収の中央値も、平成7年の550万に比べて平成27年は428万円であり、
122万円も下がっています。
日本人がどんどん貧乏になっていることがわかります。
日本の貯蓄ゼロ世帯が近年増加傾向にある!?
日本の貯蓄ゼロ世帯が近年増加傾向にあります。
貯蓄ゼロということは、貯金が無いんですよ?
しかも2人以上の世帯の貯蓄ゼロの割合も年々増えているわけですよ。
これってかなり危険な状況だと思います。
近年の修士・博士号取得者が主要国で日本だけ減っている!?
近年の修士・博士号取得者が主要国で日本だけ減っています。
以下は本文の引用文です。
人口当たりの修士・博士号取得者が近年、主要国で日本だけ減ったことが、
文部科学省科学技術・学術政策研究所の調査で判明した。
日本の研究論文の質や量の低下が問題になっているが、
大学院に進む若者の数でも「独り負け」で、研究力の衰退を示す結果といえる。
比較可能な日米英独仏中韓の7カ国で修士・博士号の人口100万人当たり取得者数を、
2014~17年度と08年度で比べた。
その結果、最新の修士号の取得者数は、
中国が08年度比1.55倍の350人▽フランスが1.27倍の1976人--などで、
日本以外で増加。日本だけが08年度比0.97倍の570人と微減だった。
博士号も同じ傾向で、
韓国は1.46倍の279人▽英国は1.23倍の353人--などと増える中、
日本だけが0.90倍の118人と減った。
内訳が明らかでない中国を除く6カ国で自然科学で比較しても、
日本だけが修士・博士号取得者は横ばい、または減少していた。
研究所によると、日本の取得者は自然科学に偏るが、
他国では特に修士で人文・社会科学の取得者が多く、全体の取得者数に影響しているという。
日本の博士号取得者は、06年度をピークに減少に転じた。
取得後も多くが雇用が不安定な任期付き研究員にならざるを得ず、
敬遠されたことも背景にあるとみられている。【酒造唯】
修士や博士号取得者が少ないということは、それだけ研究や開発力が世界全体的に
下がっているということです。
つまり世界的に見ても日本は今後研究開発が全く進まず、先を越されてしまうということです。
日本のアンダークラス層が増加
日本のアンダークラス層が増加しています。
アンダークラス層とは、平均年収186万円レベルの人達を指します。
詳しくは下記の記事を参照してください。
働き方改革や高度プロフェッショナル制度でさらに労働環境が悪化する
働き方改革や高度プロフェッショナル制度でさらに労働環境が悪化しますね。
働き方改革は全く労働者にメリットが無く、むしろタダ働きを合法化するような制度です。
今後、かなり労働者にとっては過酷な労働を強いられる可能性が高いです。
もう親や大人の成功モデルでは若者は悲惨な状況しかならない
もう親や大人の成功モデルでは若者は悲惨な状況しかならないと思います。
良い大学に行って良い会社に入ったところで、現実的に親と同じような生活水準は
ほとんどの人が達成できないわけです。
さらに、今までよりも過酷な労働環境であり親や大人の成功モデルは太刀打ちしません。
結局自分で稼ぐしか無い
結局自分で稼ぐしか他にないんですよね。
もちろん労働者で居れば少なからず毎日給料が貰えますが、
給料は私自身中毒性の高いものだと思います。
自分で何もしなくても与えられた仕事だけすれば毎月お金がもらえるというのは
自分で稼ぐ力をなくしかねないからです。
だからこそ、今から副業や資産運用でお金を増やしていく必要があると思います。
まとめ
脅しているわけではなく、これが現実なんです。
新聞やニュースをあまり読まない若者が多い中で知ってほしい事実です。
楽観視ばかりできないんですよね。
自分たちでなんとかしなくてはいけません。
何を学ばなくてはいけないのか、
どんなことをしなくてはいけないのかをしっかりと若いうちに考える必要がありますね。