今回は、ついにタバコが10月1日に値上がり!?禁煙して浮いたお金を投資に回そう!!です。
さらにタバコが値上がり
ついにタバコが10月1日から値上がりしますね。
私自身もIQOSを吸うので今回の値上がりで禁煙しようかなと思っています。
今回はそんなタバコの値上がりについてです。
ついにタバコが10月1日に値上がり!?
ついにタバコが10月1日にタバコ税が引き上げられ値上がりします。
大半の銘柄は一箱あたり30円以上値上げされ、中には500円を超えるものも存在します。
もう今の時代はワンコインでタバコが買えなくなる時代ですね。
10月1日に値上がりするタバコ銘柄一覧
10月1日に値上がりするタバコ銘柄一覧になります。
10月1日に値上がりするタバコ銘柄:JTの銘柄
ナチュラルアメリカンスピリット:480円→520円
セブンスター、ピース:460円→500円
メビウス:440円→480円
ピアニッシモ:450円→480円
ウィンストン、ハイライト:420円→450円
キャメル:380円→400円
ホープ(10本入):230円→250円
10月1日に値上がりするタバコ銘柄:フィリップモリスジャパン
マルボロ(各種):470円→510円
マルボロブラックメンソールエッジ(各種):460円→500円
ラーク(各種):420円 → 450円
ラーク・ハイブリッド・セレクション(各種):410円→440円
パーラメント(各種):450円→490円
パーラメント100ボックス(各種):490円→530円
バージニア(各種):450円→480円
10月1日に値上がりするタバコ銘柄:ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン
ケント1・100ボックス:420円→450円
ケントエスシリーズ1・100ボックス:410円→440円
クール :450円→480円
クールプレミアム フレッシュ5ボックス:460円→490円
ラッキーストライク ボックス:460円→500円
ヴォーグ ブリュチャコール6:460円→500円
10月1日に値上がりするタバコ銘柄:電子タバコ
アイコス:460円→500円
プルームテック:460円→490円
グロー:420円→460円
グロー:450円→490円
タバコの喫煙者不採用の企業も増えている!?
タバコの喫煙者不採用の企業も増えているようです。
以下は本文の引用文です。
「喫煙者は採用不可」。企業がこうした条件を掲げる動きが出ている。
背景には健康意識の広まり、
2020年東京五輪・パラリンピックを控えた受動喫煙防止対策強化、
社会保障費抑制などの影響があるとみられ、
導入企業からは「仕事の効率が上がった」などの声もあがる。
一方で「差別だ」などとする反発もあり、議論を呼んでいる。(社会部 今村義丈)
■導入企業「好評価」
「困難はなく、むしろ『喫煙ゼロを理由に御社を選んだ』と評価された」。
1月、建設業界ではめずらしく、喫煙者不可を採用条件に明示したリフォーム会社
「メッドコミュニケーションズ」(東京)の担当者は効果をこう振り返る。
従業員の喫煙ゼロを目指し始めたのは3年前。
「現場がたばこ臭かった」という複数の顧客の苦情がきっかけだった。
取引先からは「魅力的」「提携したい」と反応があり、
約120人いた喫煙者は禁煙治療への手当支給などで2年でゼロを達成。
「強制はしなかったが、
『喫煙できる場所を探すわずらわしさもなく、仕事の効率が上がった』などと好評で、
採用条件に格上げするのは自然だった」という。
約15年前から喫煙者を採用していない
大阪の一級建築士事務所「アトリエm」の守谷(もりたに)昌紀代表(48)は、
現場の防火も理由のひとつとした上で、「役に立つための仕事で、
人に迷惑をかける可能性があることはしてはならない。
顧客に引き渡す商品の場ではなおさら」と話す。
今年6月発表の経営目標で2020年までの全従業員「卒煙」を掲げたロート製薬(大阪)は、
採用条件には明示していないが
「目標達成後は喫煙者採用は事実上お断りすることになるかもしれない」とする。
■喫煙者減り分煙進み
こうした喫煙者不採用の動きが広がりをみせる背景には、
喫煙ががんなどの要因という認識の広まりや規制強化を受けた喫煙者減少があるとされる。
厚生労働省の昨年の調査によると、
平成19年に24・1%いた習慣的な喫煙者は17・7%まで減少。
男性でも29・4%と過去最低で、
さらに、吸う人の2〜3割は「やめたい」と思っているという。
帝国データバンクが昨年行った職場の禁煙施策調査では、
5社に1社以上の22・1%が「全面禁煙」と回答。特に不動産、金融、
サービス業は30%超に上り、職場の禁煙意識も広がる。
また、受動喫煙対策強化を盛り込んだ改正健康増進法、
東京都や千葉市の受動喫煙防止条例など規制強化で、
ホテルや飲食店などの接客業に限らず従業員側の「分煙」も一般的になってきたほか、
非喫煙者手当や禁煙治療費支給といった補助制度を取り入れる企業も出ている。
増え続ける社会保障費の抑制策のなかでの“たばこ包囲網”の影響もありそうだ。
高齢者医療制度の現役世代負担分である「後期高齢者支援金」に関し、
国が求める健康対策を進めれば企業側負担が減る仕組みの中で、
国は今年度から、喫煙対策の比重を増やしたのだ。
■明確な説明必要
一方、喫煙者不採用の動きには議論も出ている。
厚生労働省によると、企業は適正と能力のみを基準に人権を尊重した選考が求められるが、
同省担当者は「合理的理由で明記したなら認められる」とし、法的には問題はないと説明する。
ただ、作家や弁護士らで作る「喫煙文化研究会」の山森貴司事務局長(46)は
「喫煙だけを理由に採用まで拒む考え方は根本的に危うい」と訴える。
4月、IT関連企業「div」(東京)の社長が職場の健康や生産性を理由にツイッターで
「喫煙者は一切採用しない」と宣言した際には、
ネット上では「飲酒でも肥満でも民族や性別でさえ、
会社にとってリスクがあったら同じようにできてしまう」との懸念も噴出した。
山森氏は、においにも配慮した気配りやルールを厳守する「美しい分煙」を提唱。
「それでも個人の行動や好みが不採用の基準になるのであれば、
容姿や性的マイノリティーへの差別と何が違うといえるのか」と疑問を投げかける。
労働問題に詳しい伊勢田篤史(あつし)弁護士は
「医療業界など勤務や企業目的から合理性があるケースで広まるのは理解できる」としつつ、
非喫煙者として入社後、自宅など勤務と無関係な場での喫煙がみられた場合を挙げ
「制裁できるかは難しい問題」と指摘。「企業側は導入するなら『喫煙者』をどう定義するのか、
どういう理由で喫煙者不可とするのかなどを明確に説明し、
不合理な採用基準にしないよう注意が必要だ」としている。
→https://news.goo.ne.jp/article/sankei/bizskills/sankei-lif1809300006.html
タバコを禁煙すれば健康とお金が手に入る
一箱500円だと考えれば、毎日一箱吸うと、1万5000円です。
年間だと18万円になります。
つまり今の生活から自由に使えるお金が18万円浮くわけです。
その18万円を資産運用を行い、増やしていけば
美味しいご飯を家族や恋人と食べることだってできますし旅行にいくことだってできるわけです。
ですので、このタイミングでタバコを辞めて資産運用を行う方が
今後の人生を豊かにすると思います。
まとめ
タバコが値上げされるので私も禁煙するつもりです。
みなさんもタバコを禁煙して浮いたお金を投資に回して良い生活送っていきましょう!!
その方が良いと思います。