今回は、金融機関の20%が仮想通貨への参入検討している!?情報についてまとめてみました。
金融機関の20%が仮想通貨への参入検討している!?
金融機関の20%が仮想通貨への参入検討しているという情報が入りました。
以下は本文の引用文です。
金融機関の20%が、今後1年以内に仮想通貨の取引を行うことを検討している。
トムソン・ロイターの調査で明らかになった。トムソン・ロイターは先月、ビットコインのセンチメントデータの提供を始めている。
トムソン・ロイターは400社に対して匿名で調査を行った。
5社のうち1社は、今後1年で「仮想資産」を直接取り扱うことを計画している。同社は回答した企業の具体名については触れていない。
2018年に仮想通貨への進出に「イエス」と回答した企業のうち7割が、今後3~6か月以内に開始する予定であり、
10月までに少なくとも56社が新しく市場に参入することになるだろう。
今回の前向きな見通しは、4月の仮想通貨市場の盛り上がりを反映していると思われる。
ビットコインやほかの仮想通貨は今日も値上がりが続いている。専門家は来年までに市場がより成長すると予測している。
現在、専門家らが提示している予測は、2万5000ドル(約270万円)から10万ドル(約1080万円)までと様々だ。
大幅な値上がりを予測する論者は、伝統的な金融機関のマネーが相場を押し上げるとみている。
2017年以前と2018年以降の仮想通貨バブルの違い
2017年以前と2018年以降の仮想通貨バブルの違いですが、
2017年以前は、投機より仮想通貨の価値が高騰していましたが、今回様々な問題により60万円程度まで落ち込みました。
ですが、これからの2018年以降のバブルというのは、ブロックチェーン活用への実需が企業で高まってきてるのがかなり多きなポイントですね。
また、ガートナージャパンが4月に発表した日本の企業のブロックチェーンへの取り組み状況に関する調査結果によると、
42.6%の企業が調査など初期的なものも含め、ブロックチェーンに何らかの形で取り組んでいるようです。
→https://japan.zdnet.com/article/35117537/
ブロックチェーンと仮想通貨というのはどちらが良くてどちらが悪いということではなく
ブロックチェーンと仮想通貨は、月と太陽、光と影のような関係です。
つまり、ブロックチェーンの実需が高まっているということは必然的に仮想通貨の実需も高くなるということです。
まとめ
仮想通貨市場は世界中の多くの企業や金融機関が目を向けています。
つまり、これからが本来の仮想通貨バブルの前兆だと思います。